皆さんの中には、セミリタイアやFIRE（Financial Independence, Retire Early）に憧れを持っているという方もいるのではないでしょうか。

社内や取引先との人間関係に神経を使う毎日から卒業し、自分らしい時間の使い方でゆったりと過ごしたいと思いますよね。

しかし、セミリタイアを実現するためには「やるべきこと」があり、その中の1つに「貯蓄」があります。

そこで今回は、セミリタイアを現実のものとするためにはいくら貯蓄をしておけばいいのか、具体的な金額をシミュレーションしていきます。

また、セミリタイアをするメリットや、貯蓄をするためにおすすめのお金の稼ぎ方も紹介しますので、併せて検討していきましょう。

セミリタイアとは？ FIREなどの関連ワードも解説

セミリタイアには、アーリーリタイアやFIREなど、似た意味の言葉があるため、それぞれが混同して使われることがあります。セミリタイアは、アーリーリタイアの種類の1つになります。

それぞれの言葉には早期退職や早期引退をするという共通点がありますが、異なる部分もあるので確認していきましょう。

アーリーリタイア（早期リタイア）

アーリーリタイアは、定年退職の年齢を待たずに、20代〜50代のうちに会社を退職・引退することを意味する言葉です。

早期退職を意味する「early retirement」という英語から生まれた和製英語で、同様の意味で早期リタイアという言葉も使われます。

アーリーリタイアには、大きく分けて2種類あります。

■完全リタイア

完全リタイアは、退職後に全く仕事をせずに暮らしていく生活スタイルを指します。

不動産の賃料収入や株式の配当収入といった資産収入（ストック収入）、貯金を含めた金融資産の切り崩しによって暮らしていく生活スタイルが一般的です。

毎月の生活費やリタイア時の年齢によっては、1億円以上の資産が必要になることも珍しくありません。

■セミリタイア

セミリタイアとは、あらかじめまとまった貯蓄をした上で、定年退職を待たずに会社を退職し、必要な時にアルバイトやフリーランスなどの仕事で収入を得るライフスタイルのことです。

メインの仕事を退職後は、自分らしい時間の過ごし方を選ぶことが可能になります。資産額の大小は問わず、ミニマリストのような必要最低限度の生活も含まれます。

毎月の生活費やセミリタイア後の収入によっては、20代で資産1,000万〜3,000万円という人でもセミリタイアは実現可能です。

FIRE

FIREは「Financial Independence, Retire Early」を略した言葉で、「経済的自立と早期リタイア」という意味です。

FIREは、一生分の生活費を貯蓄してから退職するのではなく、ある程度のまとまった資金を用意しておき、それを運用し、得られる収入で生計を立てていきます。

アーリーリタイアと同意義で使われることが多いですが、FIREの方がより若い年代かつ、貯蓄ではなく資産運用を行っている場合を指す傾向があります。

FIREには、大きく分けて2種類あります。

■フルFIRE

十分な資産を保有し、仕事による収入がなくても資産運用による収入のみで生活をするスタイルを指します。

■サイドFIRE

資産運用による収入と労働収入の2軸で生活するスタイルのFIREを指します。サイドFIREでは、生活のために仕事をするというよりは、好きな仕事を好きな時にするという傾向が強くなっています。

なぜ今セミリタイア？注目される背景

セミリタイアが注目される理由は、日本が抱える3つの社会的背景が考えられます。

日本の賃金の低迷

OECD（経済協力開発機構）のデータによると、1990年から2021年の31年間で、日本の平均賃金は4,110ドル、わずか11.1％の増加しかしていません。

同じ期間でアメリカの平均賃金増加率が53.1％であることを考えると、日本の賃金増加がいかに停滞しているかが分かります。

この状況に不安を感じ、自分自身で資産形成し、会社の給料だけに頼らない生活スタイルを目指している人が増加していると考えられます。

参考：Earnings and wages - Average wages - OECD Data

終身雇用制度の崩壊

現代はVUCAの時代と言われます。VUCAとは、「Volatility：変動性」「Uncertainty：不確実性」「Complexity：複雑性」「Ambiguity：曖昧性」という4つの単語の頭文字をとった造語です。

変化の激しい現代社会において、終身雇用を前提とした人材マネジメントを維持するのは厳しくなっています。

トヨタ自動車の豊田章男社長が「終身雇用は難しい」という旨の発言をして話題になったように、大企業でも、終身雇用・年功序列を保つことが困難になりつつあるといえます。

「会社に頼ってばかりでは生活が成り立たないかもしれない」という漠然とした危機感が、セミリタイアへの憧れにつながっているのかもしれません。

働き方の多様化

リンダ・グラットン、アンドリュー・スコットら著書の『LIFE SHIFTー100年時代の人生戦略』では、2007年に生まれた日本人は、107歳まで生きる確率が50％もあると試算されています。

このような研究結果を踏まえて、日本でも「人生100年時代」が真剣に議論されるようになりました。

これまでは当たり前だった、教育、労働、退職という3つのステージに分かれた人生は過去のものとなり、リカレント教育（生涯学習）やライフステージに合わせた働き方を選択する人が増えています。

働き方の多様化に合わせて将来を考えることが、セミリタイアを検討するきっかけになっていると考えられます。

セミリタイアするメリット

セミリタイアに関連する用語のそれぞれの意味や注目される理由を理解したところで、セミリタイアのメリットについて詳しく確認していきましょう。

元気なうちに自由な時間が持てる

セミリタイアの大きなメリットの1つに「元気なうちに自由な時間が持てる」ということがあります。

一般的に、65歳で定年退職をする場合は、やっと会社員生活から卒業できても、体力的にも精神的にも衰えを感じるケースが多く、病気にかかるリスクも高くなります。

しかし、セミリタイアであれば20代～50代といった若く体力のあるうちに自由な時間が持てるので、できることの幅も広がります。

一人でゆったりと過ごす時間を多く確保したり、オフシーズンに旅行に出かけたり、新しいことに挑戦したりと、好きなことや興味のあることにチャレンジしやすいというメリットがあります。

仕事上の人間関係から解放される

仕事上の人間関係から解放され、ストレスフリーな生活を送れるというメリットもあります。

会社員の場合は、1日8時間、1週間に5日が基本勤務で、さらに毎日の残業や休日出勤などがあり、自分らしい時間の過ごし方ができないことが多いです。

さらに、会社内の人間関係や取引先への対応など、日々人間関係がついてまわりストレスが溜まることもあるでしょう。

セミリタイアをすれば、自分のペースで仕事ができるので、無理のない範囲で社会とのつながりを保つことができます。

なおかつ、苦手な人との接触は可能な限り避けることができるので、人間関係のストレスを減らすことができます。

セミリタイアに必要なお金｜30代・40代・50代

セミリタイアをするには、会社を退職する前に貯蓄をしておかなくてはなりませんが、セミリタイアをする年齢によって必要な貯蓄額が異なります。

まずは、30代・40代・50代でセミリタイアした場合に、それぞれその後の生活にいくらかかるのか（支出額）を計算してみましょう。

政府統計ポータルサイト（e-Stat）のデータによると、2021年の単身勤労者世帯の平均消費支出額は月額171,816円という結果が出ています。

では、35歳、45歳、55歳でセミリタイアし、2021年の日本人女性の平均寿命である87.57歳に近い90歳まで生存した場合の生活費のシミュレーションをしてみましょう。

なお、1カ月の生活費171,816円は17.1万円として計算します。

たとえば、35歳でセミリタイアした場合は、
17.1万円×12カ月×55年間（90歳－35歳）＝1億1,286万円と計算します。
45歳と55歳も同様です。

それぞれの年齢のセミリタイア後の生活費合計額は、上表のようになります。

大変高額になりますが、セミリタイアの年齢までに全額必要というわけではありません。セミリタイア後も自分のペースで働くことで、生活費の補填は調整が可能です。

では、30代・40代・50代でセミリタイアする場合について、それぞれ詳しく解説していきます。

30代でのセミリタイア

30代でセミリタイアする場合に、セミリタイア後の生活費としていくら貯蓄しておけばいいのか、見ていきましょう。

セミリタイア後の収入を月々2万円、5万円、10万円、15万円を得る想定で、セミリタイア前に貯蓄しておくべき金額をシミュレーションしていきます。

ここでは35歳でセミリタイアした場合を例とします。

計算式は「（毎月の生活費－毎月の収入）×12か月×（90歳－35歳）」で、たとえば毎月2万円ずつの収入を得る場合は、以下のように計算します。

（毎月の生活費－毎月の収入）×12カ月×（90歳－35歳）
＝（17.1万円－2万円）×12カ月×55年
＝9,966万円

つまり、セミリタイア後に毎月2万円ずつ収入がある場合は、セミリタイア前に約9,966万円を貯蓄しておく必要があることになります。

他の金額でも同様に計算すると、以下のような結果となります。

このように、セミリタイア後に得る収入によって、貯蓄しておくべき金額が大きく異なります。

40代でのセミリタイア

40代でセミリタイアする場合に必要な貯蓄額を見ていきましょう。

ここでは、45歳でセミリタイアし90歳まで生存した場合でシミュレーションしていきます。

35歳でセミリタイアする場合と同様に、セミリタイア後の収入を月々2万円、5万円、10万円、15万円を得る想定で、セミリタイア前に貯蓄しておくべき金額を計算します。

上表から、45歳でセミリタイアし、セミリタイア後に毎月5万円の収入を得る場合は、約6,534万円の貯蓄が必要になります。

35歳でセミリタイアし毎月5万円ずつの収入を得る場合と比較すると、約1,452万円貯蓄が少なくても済むことが分かります。

50代でのセミリタイア

50代でセミリタイアする場合に必要な貯蓄額も見ていきましょう。

55歳でセミリタイアし90歳まで生存した場合でシミュレーションしていきます。

55歳でセミリタイアをする場合は、会社員生活が長い分、その後の生活費のための貯蓄負担が大幅に軽減されることが分かります。

セミリタイアを達成させるための3つの方法

セミリタイアを達成するためには、自分の資産を長期間安定して運用する必要があります。

セミリタイアを達成させるために必要なことは3つです。

節約する

セミリタイア生活の基盤となる貯蓄は、必要不可欠です。毎月の生活費を固定費と変動費に分けて、固定費をできる限り節約しましょう。主な固定費は以下の通りです。

1. 住居費（家賃）
2. 保険料
3. 通信費

住居費（家賃）や保険料は、必要最低限にすれば月1〜2万円程度節約できます。通信費は、格安SIMの利用や光回線の見直しで毎月数千円程度安くなります。

食費や光熱費などの変動費は、生活のレベルが落ちない範囲で無駄使いをやめるなど工夫してみましょう。貯蓄の増加はセミリタイアが早まるだけでなく、セミリタイア生活も安定します。

収入を増やす

貯蓄に加えて収入を増やすことも、セミリタイアの達成には重要です。仕事の収入が少なく、セミリタイアの資金がなかなか貯められない場合は、収入アップの道を考えたほうがよいでしょう。

収入を増やす手段は、転職、スキルアップ、副業などが一般的です。収入が増えれば毎月の貯蓄額が増え、セミリタイアの達成に近づきます。副業ならセミリタイア後も自分のペースで続けられるので、転職やスキルアップが難しい人はチャレンジしてみましょう。

投資をする

セミリタイア生活を続けるには、経済的な不安を減らすことが重要になります。貯蓄や仕事で得る収入だけでなく、資産運用を組み合わせることで、セミリタイア後の生活がより安定します。

資産1,000万〜3,000万円でセミリタイアは可能？

セミリタイアするためにはどのくらいの貯蓄が必要か理解できたかと思いますが、セミリタイア後の月収が5万円以下の場合、必要な金額が多すぎて非現実的だと感じる人もいるでしょう。

セミリタイアに必要な資産を投資で賄うことで、必要な金額を少なくできます。投資で賄うと、セミリタイアは「年間支出の25倍」の資産でできるといわれています。

これは、アメリカのトリニティ大学のグループによって発表された考え方です。

セミリタイアのために用意した資産を全てアメリカ株に投資し、アメリカ株の年間平均上昇率7％から物価上昇率3％を差し引いた4％を毎年取り崩せば、高い確率で資産を減らさずに生活できます。「4％ルール」とも呼ばれています。

日本はアメリカより物価上昇率が低い（2022年6月時点）ため、アメリカ株に投資して「4％ルール」に従って取り崩していけば、資産が尽きることはないでしょう。ただし、為替リスクを受ける点には注意が必要です。

「4％ルール」にあてはめて考えてみると、年間支出が300万円である場合、7,500万円の資産が必要になります。

しかし、必要な資産額は年間支出やセミリタイア後に得られる収入によっても変化するため、生活スタイルに合わせた金額設定が必要です。

独身でセミリタイアする場合について、1,000万〜3,000万円の資産額でシミュレーションしてみましょう。

資産1,000万円の場合

1,000万円の資産を年利回り4％で運用すると、資産収入は年間40万円になります。

前述の通り、単身世帯のうち勤労者世帯の毎月の支出は平均171,816円なので、年間で約206万円の支出になります。

セミリタイアを続けるためには、年間支出から年間資産収入を引いた金額を、労働収入や事業収入で稼ぐ必要があります。

1. 年間支出：206万円
2. 年間資産収入：40万円
3. 必要な年間収入：166万円

この場合、毎月約14万円の収入が必要です。時給1,000円のアルバイトで稼ぐと仮定すると、毎月の必要な労働時間は140時間となります。

時給の高いアルバイトや個人事業主なら、労働時間を短縮することも可能です。

資産2,000万円の場合

2,000万円の資産を年利回り4％で運用すると、資産収入は年間80万円です。

資産1,000万円の場合と同様に総務省統計局のデータをもとに算出すると、一人暮らしの年間平均支出は約206万円になります。

セミリタイアを続けるためには、206万円の年間支出から年間資産収入80万円を引いた126万円を稼ぐ必要があります。

年間支出：206万円
年間資産収入：80万円
必要な年間支出：126万円

毎月約10万円の収入が必要です。

時給1,000円のアルバイトで稼ぐと仮定すると、毎月の必要な労働時間は100時間となります。

資産3,000万円の場合

3,000万円の資産を年利回り4％で運用すると、資産収入は年間120万円です。

資産1,000万円の場合と同様に、総務省統計局のデータをもとに算出すると、一人暮らしの年間平均支出は約206万円になります。

セミリタイアを続けるためには、206万円の年間支出から年間資産収入120万円を引いた86万円を稼ぐ必要があります。

1. 年間支出：206万円
2. 年間資産収入：120万円
3. 必要な年間収入：86万円

毎月約7万円の収入が必要です。

時給1,000円のアルバイトで稼ぐと仮定すると、毎月の必要な労働時間は70時間となります。

セミリタイアが失敗する3つの理由

1,000万〜3,000万円の資産でもセミリタイアできますが、きちんと計画を立てた上でセミリタイアをしないと、途中で資産が底をつく恐れがあります。

セミリタイアが失敗する主な理由は3つです。

資金不足

セミリタイアが失敗する大きな要因の1つは資金不足です。

想定より支出が多かったり、収入が少なかったりすると、資産を大きく取り崩していくことになります。

やがて資金が足りなくなり、再びフルタイム労働を強いられることも珍しくありません。セミリタイア生活を続けるには、十分な資金と安定した収入が重要です。

社会とのつながりの減少

セミリタイアをすることで、社会的なつながりが大きく減少するケースがあります。

仕事で関わる人が減るだけでなく、場合によっては移住によりこれまでの人間関係が薄れるリスクもあります。

人によっては、孤独感や疎外感といった精神面で限界を迎え、セミリタイア生活が続けられなくなる可能性があるでしょう。

ライフステージの変化

セミリタイア後のシミュレーション不足により、支出と収入のバランスがイメージ通りにならない可能性があります。

たとえば、家族の介護のために自分の時間が持てなくなったり、病気やケガによって想定よりも支出が多くなったりする場合も考えられます。

セミリタイア生活を充実させるためにも、万が一のリスクも含めて事前にしっかりとシミュレーションを行い、準備することが大切です。

セミリタイアを達成させるための投資方法

投資にはさまざまな方法がありますが、一攫千金を狙うようなハイリスク・ハイリターンの投資は、失敗した場合に大きく資産を減らすため、おすすめできません。

セミリタイアを目指す人におすすめの投資方法は3つあります。

■投資方法①株式投資

株式投資は企業が発行した株式を売買する投資方法で、投資家には「値上がり益（キャピタルゲイン）」「配当金（インカムゲイン）」「株主優待」を得られるメリットがあります。

値上がり益（キャピタルゲイン）は、株を安く買って高く売ることで得られる利益のことです。

たとえば10万円で買った株が1年後に12万円になった場合は、12万円－10万円＝2万円の利益となります（手数料は別途）。

配当金（インカムゲイン）は、企業の業績が好調で利益が出た場合に、利益の一部が株主に還元されるもので、業績によって金額が変わります。

株主優待は、企業から株主へ自社製品やサービスなどをプレゼントすることです。株主優待を目当てに株を購入する投資家もいます。ただし、企業によっては株主優待を取り入れていないところもありますので、購入前に確認が必要です。

■投資方法②不動産投資

不動産投資とは、投資家が直接ワンルームマンションやアパート、オフィスビルなどを購入し、賃貸物件として貸し出すことで収益を得る投資方法のことをいいます。

部屋を貸す場合は、一般的に年単位で契約することが多いため、長期的に安定した収入を得られるというメリットがあります。

また、入居者の募集や対応、集金、物件の修繕といった細かい業務は不動産管理会社に委託することで、投資家はほとんど手間がかからずに利益を得ることができます（委託料の支払いは必要）。

ほかにも、物件を購入する時にローンを組む場合は、団体信用生命保険に加入する必要があるため、死亡保険代わりに活用できたり、所得税や相続税の節税効果が期待できたりというメリットもあります。

■投資方法③FX

FX（Foreign Exchange）とは、「外国為替証拠金取引」のことをいい、「日本円→米ドル」など、異なる通貨を売買した際に生じる差額によって利益を得る取引のことをいいます。

平日の24時間いつでも取引ができるので、日中は仕事が忙しい会社員でも、仕事終わりやすきま時間を活用して取り組めるというメリットがあります。

また、FXの大きな特徴として、「レバレッジをかけられる」ということがあります。日本では最大25倍までかけることができます。

つまり、証拠金としてFX会社に10万円を預けた場合は、25倍の250万円までのFX取引ができるということです。

このように、少ない金額で大きな取引ができるだけでなく、売り・買いの両方で利益を得るチャンスがあることや、取引コストが安いなどのメリットもあり、会社員でも取り組みやすい特徴を持っています。

FXが向いている人

FXは、会社員でも働きながらできる副業として取り組みやすい商品ですが、特に次のような人に向いている投資方法といえます。

長期的な計画を立てることができる人

FXは、長期的な投資計画を立て、それに基づいて取引をしていける人が向いています。

短期間で大きな利益を上げようとせず、たとえば「年単位でこのくらいの利益を目指そう」といった長い目で取り組める人におすすめです。

FXは投資の1つなので、投資戦略や目標とする利益金額、損失の許容範囲などをしっかりと把握し計画的に取り組むことが大切です。

無理のある一発逆転を狙わない人

損失などのリスクや資金管理ができるということも重要なポイントです。

損失が出た時に「なんとかして取り戻そう！」「一発逆転を狙おう！」と、まるでギャンブルのように考えてしまう人は要注意です。

たとえ損失が出ても慌てずに、日々の取引をしっかりと管理し、損失の限度を決めておくことで、より効果的な取引ができるでしょう。

冷静な判断を心がけている人

FXのような投資商品では、必ずしも利益が出るとは限らず、損失を被ってしまうこともあります。

その場合に、焦って取り戻そうとするのではなく、「なぜ損失が出たのか」という原因を冷静に判断できる人が向いています。

損失が出るたびに原因を分析することで、自分が損失を出しやすい局面やタイミングなどがおのずと見えてきますので、損失を出したピンチをチャンスに変えることができるでしょう。

セミリタイアするなら投資も検討しよう

セミリタイアは、節約や収入を増やすだけでなく、投資をすることで達成までの期間を早めることが可能です。堅実な資産運用ができれば、セミリタイア後の収入源にもなるでしょう。

3つの投資方法を紹介しましたが、株式投資や不動産投資と比べて、FXなら少ない資金から始められます。

会社員として働きながらセミリタイアを目指すなら、平日の仕事終わりでも取引できるFXを取り入れて、効率的に資産を増やしてみてはいかがでしょうか。