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マーケットビュー

金曜 松崎美子の英国発!すこしFX☆なが〜くFX ロンドン在住の女性トレーダーによる為替&経済コラム

落石注意のマーケット

更新日:2015年1月16日

今年は、昨年のような一筋縄ですっきり儲かるマーケットだとは考えておりませんでしたが、それにしても、年初から次から次へと動きが出てくるものですね。

来週の欧州中銀(ECB)理事会と、その週末のギリシャ総選挙を睨み、神経質な展開を予想していたのですが、この相場は神経質という表現ではなく、うかうかしてると落石にやられて再起不能にならないとも限らないマーケットのようです。

本日は、今週のマーケットの主な動きを追い、ここからの相場について考えていきたいと思います。

1月12日(月曜日) マーケットイベント

ユーロ円、200日線下抜け

先週金曜日に発表された米雇用統計の数字について、雇用者数の伸びには満足したマーケット参加者ですが、賃金上昇率の上げが鈍いという部分に、ひっかかりを感じたまま、今週はスタートしました。

そのためか、ドルの伸びは限定的でしたが、一部の海外ファンドの買いを受け、ドル円は119円台まで戻したものの、結局そこで息切れとなりました。

何があっても下げ続けるユーロ、どれだけ大きな買いが出ても120円台に乗せなくなったドル円、その2つ通貨ペアの掛け算であるユーロ円も、久しぶりに200日線を割れて下落。

当面の目標は、黄色くハイライトを入れた134円〜135円台Lowと見ています。

原油価格見通し、下方修正

米ゴールドマン・サックスが、原油価格見通しを大きく下方修正し、話題になりました。

変更内容は、

2015年予想  1バレル 83.75ドル ⇒ 新しい予想 50.40ドル
2016年予想  1バレル 90ドル ⇒ 新しい予想 70ドル

かなり思い切った変更となり、原油価格は大きく下落。それを受けて、原油関連通貨であるロシア・ルーブル、カナダドルやNOKなども売られました。

そして、原油価格の下落がさらに加速したもうひとつの理由ですが、サウジアラビアの Alwaleed bin Talal王子が、「今思うと、原油価格が1バレル 100ドルを上回る価格というものは、まやかしの現象だったと言えるだろう。今後、原油価格はまた上昇する局面を迎えるだろうが、100ドルを越すことはもうないだろう。」と発言し、今後原油価格はずっと2桁台での推移となるという見通しに、マーケットはまたクラッとめまいがしました。

ギリシャ国債利回り下落 

25日に総選挙を控え、神経質な雰囲気に包まれているギリシャ市場。この日は、同国10年物国債利回りが、久しぶりに10%を割れて、9.5%台まで下落(国債価格は上昇)しました。

事の発端は、ギリシャのサマラス首相が、「もし自分が新政権をとったら、年金カットや増税という緊縮財政策の導入は、やらない。時間はかかるだろうが、減税を実施する」と発言したからです。このUターンとも受け取れる発言に対して、EU側からは、まだ何もコメントが出ていません。

誰が考えても、今のギリシャに減税する余裕はありません。そして、自力での財政運営が出来ず、EUやIMFから支援を受けている以上、トロイカが出す条件を順守することが必須だと思いますが、 この国、どうなっているのでしょうか?

いずれにしても、国債利回りは下がりましたが、ユーロは1.18台での推移。

1月13日(火曜日) マーケットイベント

英国も低インフレ圏へ突入

英中銀の責務は、物価安定の維持であり、それを計る物差しとして 「インフレ・ターゲット 2%」を採用しています。実際のインフレ率が、ターゲットから±1%以上離れた場合、中銀総裁は財務相宛に、「どうして1%以上乖離してしまったのか?」を説明する書簡を送る義務があります。

今週発表される12月分インフレ率(CPI)は、予想が+0.7%となっており、いずれにしても久しぶりに1%台を下回ることは、予想されていました。しかしいざ蓋を開けてみると、その数字は+0.5%となっており、2010年春以来、本当に久しぶりの低い数字となっていたのです。

この思わぬ低インフレに対し、政界や小売業界・商工会議所などは、総じて「嬉しい、いいことだ」というポジティブな反応を示して来たことに、少し驚きました。ここまで諸手を挙げて、彼らが喜んでいる理由としては、

  • 実質賃金上昇率が急激に高まる
  • 各世帯の消費が、サポートされる
  • 減税効果が楽しめる

などが挙げられていました。

2008年秋のリーマン・ショック時でさえ、この国のインフレ率は1%を割れなかったのですが、住んでみないと判りづらい意味不明のインフレ圧力が常に潜んでいる国です。しかし、世界的な低インフレ傾向を考慮すると、果たしてどこまで喜んでよいのか、不思議な気分です。

2月中旬に発表される今年最初の英中銀四半期インフレーション・レポートで、インフレ見通しがどの程度修正されるのか?それによっては、最初の利上げ時期が、さらに後退することも頭に入れておかなければいけません。

この低い数字を受け、BBCテレビが急遽、カーニー総裁にインタビューをしたのですが、「低インフレだからといって、ここから追加の量的緩和策(QE)の導入は、一切考えていない。」と、ばっさり切ったおかげで、ポンドはジリジリと戻してきています。

私自身が今後、「英国って、マジでデフレになってしまうのかしら?」と心配し始める材料としては、

  • コアインフレ率が1%を下廻る
  • それと同時に、賃金上昇率も1%を下回る

この2つが同時進行することになれば、真面目にデフレ懸念について考えたいと思っています。その意味では、最新のコア・インフレ率は+1.3%、賃金上昇率はボーナス込み+1.4%、ボーナス抜きで+1.6%と、まだ心配するレベルには来ていません。

エネルギー指数が急落

水曜日の米株式市場は、変動幅こそ大きかったものの、急落は避けられました。しかし、その中でも特に、5年ぶりの安値圏でもみ合っている原油価格の影響を受けてか、エネルギー指数が大きく下げて終わりました。

このエネルギー指数急落の影響で、米S&P500やダウジョーンズもマイナスで終わったため、日経平均株価も巻き添えを食った形で、17,000円割れへ… 当然ですが、ドル円も下げを早め、118円台を割り込んでからというもの、日本の機関投資家や米系リアルマネーと思われる買いが沸いて出たにもかかわらず、最後は117円台Lowまで落ちました。
先ほども書きましたが、今年に入ってからの米株式指数の値動きは非常に荒く、昨年の平均変動率は0.50%台であったのに対し、今年は年初から平均で0.95%と、ほぼ2倍の変動率を記録しています。

これと同じような値動きの荒さは、ドル円でも同じで、訳もなく1円上昇したかと思うと、その数時間後には、あっという間に元に戻り、さらに下落するという値動きが、この日までは続いていました。

1月14日(水曜日) マーケットイベント

銅急落

この日のメインイベントのひとつは、銅の急落でした。

ロンドンがあけてからすぐに流れてきたニュースですが、世界銀行が世界経済見通しを引き下げ、米英のGDPは堅調推移となる中、ヨーロッパと日本は、景気停滞とデフレ懸念に直面すると発表。それに加えて、新興国でも特に中国・ロシア・ブラジルの減速にも言及。

これを受けてだと思いますが、上海市場での銅価格は、1日辺りの値幅制限いっぱいまで下落、それを引き継いだ形で、ロンドン金属取引所(LME)では、オープン早々7%弱下げ、その後さらに下げ幅を拡大しました。最終的に、この日の銅価格は2009年7月、5年半ぶりの安値圏へ。伝えられている主な売り手は、中国と言われています。

ただし、冷静に見ると、銅はこの日はじめて下落した訳ではなく、年明けから既に12%下落しています。やはり商品市場全体の地合いが悪いことが大きく響いた模様です。

米長期金利低下

年明け早々、2%を割り込んで下げてきている米長期金利。市場予想は、米国の利上げ予想を織り込む形で、長期金利も上昇する(国債価格下落)という見方が優勢を占めていました。

しかし、昨年からの原油安を引きずった形でオープンした今年のマーケットでは、日を追うごとに、

原油だけでなく、他の商品価格も急落 ⇒ その商品を販売している企業の株価急落 ⇒ リスクオフ相場となる ⇒ 安全資産としての米国債の人気が高まる ⇒ 国債価格上昇/長期金利低下 という連鎖の動きが顕著となってきています。

株価下落に関しては、商品関連企業に加え、今週に入ってから収益発表が相次いでいる米系金融機関の内容も思わしくなく、ますます下落に火をつけている状態。株が上がらなければ、ますます安全資産という面からも米国債に資金が流入し、長期金利の低下がさらに進むというシナリオ。

欧州憲法裁からの見解

話しはかなり古くなりますが、2012年9月に欧州中銀(ECB)が発表した非標準的措置のひとつである「新たな国債購入計画」(OMT:Outright Monetary Transactions) の合憲性について、2013年6月にはドイツ憲法裁で審理が開始されました。

昨年になって、その判決内容が発表されたのですが、「ドイツ法では、OMTはたぶん違法行為となるだろう。ただし、ドイツ法はあくまでもドイツ国内のみでの適用となるため、欧州全域に及ぶ事柄に関しては、欧州裁判所の判決に沿うこととなる。」と独憲法裁は結論付け、そのまま欧州裁判所の判決を待つ形となりました。

それから半年以上経った1月14日、欧州裁判所の法務官から発表された内容は、あくまでも「最初の見解」ということで、最終的な司法判断は半年から1年後になると言われています。

主な発表内容としては、 

  • (ECBによる)OMTは、条件がきちんと守られている限り、違法ではない
  • OMTを実施する際には、どうして当該国の国債購入が必要となるのかについて、しっかりとした理由付けが欠かせない。
  • ECBは当該国の財政ファイナンスに直接的に寄与することは、認められない。
  • これは言い換えれば、ECBは当該国の国債購入という行為によって国債利回りの低下を助けることは可能であるが、当該国の財政支援をする行為は、禁じられている。

こんな感じになりました。OMTとQEとでは、内容や目的が全く違いますが、ECBが加盟国の国債を購入する という行為そのものに対して、OKが出たということで、一気に22日のECB理事会でのQE発表への期待が高まっています。

1月15日(木曜日) マーケットイベント

スイス中銀(SNB)、1.2000フロアー制撤廃

驚きの発表

このニュースには、本当に驚きました。というか、最近のユーロ/スイスの値動きを見ていると、1.2008レベルから上に行けなくなっていたので、「スイス中銀の介入も相当シンドイようだな…そろそろ限界に近いのかな?」 という印象を強くしていました。しかし、今年に入ってからも、スイス中銀関係者からは、「1.2000死守」 という方向を変更するような発言が出てこなかったので、私も少し気を許しすぎていました。

この日ヨーロッパがオープンした直後、スイス中銀は声明文を発表し、そこにはこう書かれていました。

  • 主要政策金利を、-0.25%から、-0.75%へカット
  • 対ユーロのスイス上限 1.2000を撤廃

この発表を受けてすぐ、スイス株式指数: SMIは約9%下落、この下落率は、1987年10月以来最大。その中でも特に打撃を受けたのが、高級品輸出企業でした。例を挙げれば、ダンヒル、カルティエ、モンブラン、Lindt などとなっており、これらの企業の株価は10%を越す下落。

今回の決定を受け、一番最初に発言したのが、UBS銀行のCIO

  • UBS CIO SAYS THE NEGATIVE IMPACT OF SNB’S MOVE TO SCRAP FRANC CAP ON THE SWISS ECONOMY WILL BE LARGE
    SNBによるスイス・フロアー撤廃は、今後のスイス経済に多大なネガティブな影響を及ぼすことになるだろう。
  • UBS CIO SAYS THE DIRECT EFFECT ON SWISS GOODS EXPORTERS IS ESTIMATED TO BE ABOUT CHF 5 BLN EQUIVALENT TO -0.7% OF SWISS GDP
    スイス高によるスイス輸出に及ぼす被害は、50億スイス規模を想定しておりGDPに直すと、マイナス0.7%規模

フロアー撤廃決定の背景

スイス中銀は、まだはっきりと、「どうしてフロアー制をいきなり中止したのか?」について、正直な理由を語ってはいません。声明文を発表してから8時間くらいして、ジョーダンSNB総裁が記者会見を開いたのですが、そこでは「今回の決定は、パニック的に決めた訳ではなく、長い間考え抜いて決定したものだ」と語っています。

こちらでは、「クレディビリティー (信頼性)」というものを非常に重要視します。今回のSNBの突然の決定に関して市場参加者の間では、「SNBはクレディビリティーを大きく損ねた」という意見で一致しています。これを立て直すには、相当の時間と忍耐が必要でしょう。

これはあくまでも私の推測ですが、2011年のフロアー設定以降、1.20近くになると必然的にユーロ買いの介入をしなければならなかったSNB。特に昨年後半以降のロシア危機が勃発してから、介入をする機会が一気に増えたと思います。そうこうしているうちに、SNBのバランスシートは大きく増え、その規模はGDPの85%に達したと言われています。このGDP比85%という数字は莫大な規模で、米欧の中銀の規模は、その3割くらいだと言われています。

それに加え、介入の際に購入する通貨がユーロですので、マイナス金利がボディーブローのように効いてきて、スイス中銀の収益に悪い影響が出てきたことも考えられます。たぶん、スイス議会でも、この点が問題になったのかもしれません。

ただ、ひとつだけ自分の中で疑問に感じることがあるのですが、それは≪どうして、フロアーを移動するなどの処置に出ないで、一気に撤廃という荒治療に出たのか?≫です。もちろん、フロアーを動かせば、またその新しいフロアー目掛けて、マーケットとの戦いが始まります。それは判っています。しかし、例えば、1.2000を1.1500にするという噂は、今年に入ってからもマーケットに流れていましたし、いきなり撤廃し国内企業の収益悪化をあおるような行動を、中央銀行自身が行うということに対し、スイス国民や企業、経済界は納得しているのでしょうか?

来週から、そのスイス・ダボスで毎年開催されるダボス会議が始まります。どの報道を読んでも、「今年のダボス会議は、(スイスが1.20のフロアーを撤廃し、スイス高が加速しているので) 高い旅行になりそうだ。」とコメントが出ていました。

フロアー撤廃発表のタイミング

2011年からずっと、打たれても打たれても辛抱強く1.20フロアーを維持していたSNBが、こんなにあっさり「撤廃します」というからには、何か訳がある筈です。特に、このタイミングでの撤廃ということが、私には非常に気になりました。

そこで真っ先に頭に浮かんできたのが、来週22日に予定されている欧州中銀(ECB)金融政策理事会でした。マーケットでは、ECBはこの日、サプライズのQEを発表するのではないか?という思惑が高まっているだけに、あながち無関係とは思えません。

ただし、「QEをやるらしい...」ということ自体は、マーケットに織り込み済みです。そうなると、それ以上のサプライズを事前にSNBが入手しており、今回の決定を急いだのであれば、考えられるものとしては、「よほど大規模のQEを実施するのではないか?」という事です。

これはあくまでも私の単なる推測ですが、

SNBは来週ECBがQEを実施することを既に知っている ⇒ それも相当大規模なQEになるという情報を得た(???) ⇒ そうなると、同じ22日に1.20フロアー撤廃のニュースを出したのでは、まずい ⇒ 金融市場の安定が崩れる危険性は、なるべく避けたい ⇒ それならば、なるべく重ならないように、1週間前に決定に動いたのではないか?

ちょっと出来すぎた理由かもしれませんが、今回の決定は内容もさることながら、タイミングが予想外に重要という気がしないでもありません。

ECBのQEは、「もし」から「いつ」へ ?

先週ブルーンバーグから漏れたニュースでは、22日にECBがQEの実施に動いた場合、その規模は5,000億ユーロくらいだそうです。ただし、今回のSNBの決定を考えると、もしかしたら1兆ユーロ規模のQEになる可能性が増えたという意見が出てきています。

フロアー撤廃後の素朴な疑問

そこで、今回のSNBの決定による素朴な疑問が出てきます。

1) フロアーを失ったユーロ/スイスの落ち着きどころは、どこになるのか?
2) 今回の決定が、ユーロ/ドルに、どのような影響を与えるのか?

1) これは、正直全く判りません。たぶん、SNBはフロアー制を撤廃してからも、手放しでスイス高を容認するとは思えませんので、密かにスイス売り介入をしてくると、私は信じています。ただし、撤廃した以上、介入の規模は小さなものになると考えられます。

そうなると、1.0000(パリティー)を下抜けするのは、時間の問題かもしれません。

2)に関してですが、SNBが介入で購入したユーロの一部は、外貨準備金の分散投資という名目で、他通貨に換えられていたと言われています。つまり、介入で購入したユーロの一部を売り、円やポンド、ドルなどを購入していたという意味です。ですので、今年に入ってからのユーロ安の大きな部分は、スイス中銀の外貨準備金の分散投資によるユーロ売りとも言われていました。

しかし、撤廃後は、無理に介入に動く必要がありません。そうなると、これはユーロにとって、ポジティブな材料になるかもしれませんね。

まとめ

SNBの決定により、私も損失をこうむった一人でした。あの米ゴールドマン・サックスでさえ、今年のFXテーマのひとつに「スイス売り」を挙げていたため、木曜日のSNBの発表を受け、そのポジションから、16.5%の損失が出たと顧客向けレポートに載せたようです。FXはあくまでも自己責任ですので、私自身も今回の損失は、100%自分の管理不足であると納得しています。

日本では、スイス・フラン取引は、そんなに多くはないでしょうが、私が住むヨーロッパでは、そこそこのボリュームがあります。特にユーロ/スイスは、ほとんどの証拠金会社で、顧客のポジションが8割から9割の確率で、ロングに傾いていました。一番最新のIMMのポジションを見ても、35億ドル分のスイス・フランの売り越しです。そのため、タイミングが全く予期出来なかったということも手伝い、一気に相場が崩れました。たぶん、この「後遺症」を綺麗さっぱり片付けるには、数ヶ月必要になるかもしれません。

ここからのマーケットですが、まずはスイス・フランの落ち着きどころを探るのが先決でしょう。そうこうしているうちに、来週22日のECBからの発表があり、その数日後にギリシャ総選挙が待っています。イタリア大統領選挙も、近日中に実施されることを考えると、マーケットの主役はまたヨーロッパになりそうです。

ECBのQEに関しては、22日の理事会でQEの発表があるとしても、肝心の詳細は、ギリシャ総選挙による不透明感がなくなる3月の次回の理事会までお預けということも考えられます。

その際には、一旦ユーロが戻すことを予想しています。本当は、1.21ミドルまで戻ってくれると、形が良くなるのですが、ECBからの発表内容にもよりますが、予想通りとなれば、せいぜい 1.18台ミドルから1.19台あたりが精一杯かしら?と思っています。

 

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