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金曜 松崎美子の英国発!すこしFX☆なが〜くFX ロンドン在住の女性トレーダーによる為替&経済コラム

9月の注目イベントと相場見通し

更新日:2014年8月29日

日本でもだいぶ暑さが和らいだようですが、私が住むロンドンでは先週から暖房を入れ始めました。英国北部やスコットランドでは、最低気温が0度まで下がる日もあるようで、もう完全に冬支度となっています。

ここからの寒い季節を考えるとうんざりしますが、マーケットに従事する人間としては、9月はマーケットのボラティリティーが上がりやすいので、ワクワクして待っているところです。

9月は、マーケットにとって《鬼門の月》として知られており、1985年のプラザ合意、2001年の米同時多発テロ、そして一番最近では、2008年のリーマン・ショックと様々な「事件」が起きています。当然ですが、1年のうちで最も株価が落ち込みやすい月でもあるため、株式売買をする人にとっては、大事な1ヶ月となるでしょう。試しに2001年から2010年までの10年間の日経平均株価の騰落率をみますと、上げ3回・下げ7回と、下落する確率が高くなっています。

果たして為替はどんな感じかな?と思いドル円とユーロ/ドルのチャートを見てみたところ、9月の月足と同じ方向の足が10月・11月と続くことが多いことを発見!つまり9月が陰線なら、その後1〜2ヶ月は陰線が続く可能性が高い、陽線ならその反対です。もちろん、例外もありますが、これは頭に留めておいても良さそうです。

9月の経済指標・イベントカレンダー

それでは、早速ですが9月の経済指標とイベントを表にしてみました。見やすいように、

・黒字 ⇒ アジア時間
・水色の字 ⇒ 英国関連の指標/イベント
・緑色の字 ⇒ ユーロ圏関連の指標/イベント
・ピンクの字 ⇒ 米国関連の指標/イベント

と文字色を分けています。

そして、特に私が注目している経済指標やイベントには黄色、その中でも【絶対に見逃してはならない】イベントには、ピンクのハイライトを入れてみました。

※クリックで拡大できます

私のイチオシ指標・イベント

オーストラリア準備銀行(RBA)関連

  • 9月2日 (火) 金融政策理事会
  • 9月16日(火) 理事会議事録
  • 9月18日(木) 四半期・経済報告書
  • 9月24日(水) 半期・金融安定報告

9月は毎月の金融政策理事会に加え、四半期に一度の経済報告書、そして半期に一度の金融安定報告が発表されます。

私は豪ドルの取引をしておりませんので、そのへんの解説は、木曜日のコラム担当の津田さんにお任せするとします。

一点だけ気になることがありますが、それはいままでずっと《今秋に政策金利引き下げ》を予想していた米ゴールドマン・サックスが、2週間前いきなり 『利下げ予想を撤回、RBAの次の一手は金融引き締め。最初の利上げ時期として、2015年第4四半期』 と予想を変更。

この突然の変更は、8月20日に行なわれた半期に一度のスティーブンスRBA総裁の議会証言での発言がベースになっています。同総裁は、「豪ドルを下げる目的で、金融緩和(利下げ)をしたとしても、その効果はほとんどないだろう。理由は、世界中の投資資金がリターンを求めて、オーストラリアに流入しているからである。」「理事会は既に導入されている措置が浸透するのを待つ姿勢だ。」などと語り、豪ドル安を目的とした利下げの限界を示しました。

9月に発表される経済報告書や金融安定報告の中で、現在オーストラリアを取り巻く経済的な環境や今後の金融政策について、どのような分析をしているのか?注意が必要となるでしょう。

9月1日(月) ドイツQ2GDP 改定値

8月に発表された速報値では、ドイツ経済がマイナス成長に陥ったことが判明しました。果たして、改定値ではマイナスからゼロ、またはプラス成長へと改善するのか?

ドイツ経済は、ユーロ圏の27〜28%を占めており、この国の経済動向はユーロ圏全体にも膨大な影響を与えます。この日にあらためて、ドイツのマイナス成長が確認されてしまうと、木曜日に控えているECB理事会でのQE策導入期待が高まり、ユーロの頭を押える可能性が出てきます。

9月3日(水) 米国・ベージュブック(地区連銀経済報告)

米国の12地区の連邦準備銀行がまとめた、地域の経済状況報告書。FOMC(連邦公開市場委員会)が開催される2週間前の水曜日に、FRB(連邦準備理事会)が公表し、これが討議資料となります。

ジャクソンホールでのイエレンFRB議長の講演内容は、今までのハト派一色から、バランスが取れた発言に変化していました。もし、ベージュブックでも同様の内容が確認されれば、ドルの新たなサポート要因にもなります。

9月4日(木) 日銀金融政策会合・黒田総裁記者会見

4〜6月期(第2四半期)のGDPが、-6.8%と大きく落ち込んだ日本。当然ですが、海外勢にとっては、9月の理事会では「追加緩和導入」期待が高まるでしょう。しかし、先週のジャクソンホール経済シンポジウムで、黒田総裁は「日本経済を楽観視する姿勢に変化がない」と語ったそうです。

この自信はどこから生まれてくるのでしょうか?たぶんこの背景にあるのは、堅調に推移する日経平均株価なのかもしれません。

私自身も日経平均が大きく上離れするまえに、せめて小額でも日経連動のETF(上場投資信託)をロンドンで購入するつもりで、8月の間、ずっと待っていました。しかし、日銀は異次元緩和の一環として、ウクライナ/ロシア危機をはじめとする地政学リスクが顕著となった今月はじめから、連日ETFの買い出動に出た様子です。おかげで、私は下で拾う機会を逃してしまいました!

来年に予定されている消費税10%を実現するためにも、判断基準となる7〜9月期GDPの数字は大事です。そのためにも「追加緩和導入の切り札」は10月以降に温存する可能性が高いと私は見ています。

欧州中銀(ECB)関連

@ 9月4日(木) ECB金融政策会合・ドラギ総裁定例記者会見

9月の最も重要なイベントが、ECBとスコットランドの独立に関する国民投票だと私は信じています。つまり、両方ともヨーロッパでのイベントとなりますね。

ヨーロッパに住んでいて最近気になっているのが、【欧州の日本化 (=デフレ)】という言葉の使用頻度が増えてきたこと。特にユーロ圏のデフレ懸念を顕著に表しているのが、国債利回りかもしれません。ドイツの2年物国債利回りが、マイナスになったことは日本でも報道されたと思いますが、今週に入ってからは、ベルギー・オランダ・フィンランド・オーストリアの2年国債利回りもマイナス圏に突入。

この動きのきっかけとなったのが、ジャクソンホール経済シンポジウムのドラギ総裁講演。

「The Governing Council will acknowledge these developments and within its mandate will use all the available instruments needed to ensure price stability over the medium term. We stand ready to adjust our policy stance further

ECBは、インフレが低下していることを認識している。中期的な物価の安定を確固たるものにするためには、ECBの責務の範囲で、必要である全ての手段を使い、金融政策スタンスの調整をする準備がある」

ユーロ圏債務危機の最中に同総裁は「ユーロを守るためなら、何でもやる!」と語ったことで有名ですが、今回は更に一歩踏み込み【全ての手段を使う】と語調を強めたせいか、今週月・火曜日のマーケットでは、9月の理事会でいきなりQE策の導入、或いは、政策金利の再カットをするという予想が優勢になりつつありました。

しかし水曜日になると、ECB関係者の弁として、「9月のQE導入はないだろう」という趣旨の発言が飛び出たこともあり、見通しはますます混沌としてきたのです。

私は個人的に、9月のECB理事会では、QE策導入は見送られると予想しています。その理由は、9月18日にTLTROが実施されるからです。

A 9月18日(木) 第1回目のTLTRO

この日に、第1回目の条件付き長期リファイナンス・オペレーション (TLTRO Targeted Long Term Refinancing Operations ) が実施されます。このTLTROとは、民間企業向けの貸し出し促進策という位置づけとなっており、

銀行がここで特別に安い金利で資金を引っ張ってくる ⇒ 低利の融資として企業や民間に貸し付ける ⇒ 企業投資や個人消費が活発になる ⇒ それが景気浮揚に結びつく

という趣旨であると、私は理解しています。

このTLTROは「条件付き」であり、借り入れ期間は「4年間」と設定されていますが、これと同時にECBは「無条件で2年間」のLTROも実施します。これは、2011年から12年にかけて2度に渡り実施されたLTROと全く同じで、使用目的に条件はありません。そのため、企業貸し出しに特化する気がない銀行や、他の使用目的で資金を引っ張りたい銀行が、ここで借り入れたお金で長期金利の高い南欧州各国の国債を買い、金利差の利ざやを稼ぐという行為が繰り返されるのではないか?と私は考えています。

いずれにしても、LTROに条件が付いていようが、何もなかろうが、この2つの長期リファインナンス・オペレーションを通じて、銀行は低利の資金調達が可能となるため、ECBは流動性を注入出来るというWin-Winの関係が築かれます。特に《流動性の注入》の部分は、見方を変えれば量的緩和策(QE)の代替手段としての役割を担うことになると、私は考えています。そのため、9月4日のECB理事会では、QE策導入を見送り、18日のTLTROの結果を見てから、あらためて再考するという姿勢を取るように思えてなりません。

米国雇用関連指標

  • 9月4日(木)  ADP全米雇用報告
  • 9月5日(金) 雇用統計
  • 9月9日(火) JOLTS労働異動調査

月に一度のお祭り指標であるアメリカの雇用統計、その直前に発表されるADP全米雇用報告。そして、FRBイチオシ指標として注目を浴びてきたJOLTS労働異動調査。

先月発表された雇用統計では、またまた20万人を越え、6ヶ月連続の20万人越えを達成し、1997年以来の快挙となりました。

今後の労働市場関連指標が、今まで通り堅調であれば、FRBによる出口戦略の早期開始観測が出てきて当然でしょうし、それがドルのサポートとなるのも自然な動きだと考えています。

9月17日(水) 英中銀金融政策理事会(MPC)議事録

英中銀の政策金利0.5%据え置き決定は、2011年夏以来ずっと、9名の理事全員が全会一致(9対0)での決定となっていました。しかし、8月の理事会では、3年ぶりに全会一致ではなくなり、7対2での据え置き決定となったことが判明しました。

9月MPCの議事録では、@ 8月と同じ7対2での据え置き決定となったのか?  A 2人以上に利上げ票が増えたのか? を見極めるためにも、非常に重要な議事録となることは間違いありません。

当然ですが、利上げ票が増えていれば、一旦は素直にポンド買いになるでしょうが、ポンドは今年上半期でよい材料をほとんど織り込んでしまったように感じています。ですので、戻りは限定的。

9月17日(水) FOMC(連邦公開市場委員会)・経済見通し・イエレン議長記者会見

ジャクソンホール・シンポジウムでのイエレン議長の講演内容を見ると、かなりバランスが取れてきたという印象を受けたのは、私だけではないでしょう。

就任以来一貫して、「労働市場の緩み(Slack)は、まだまだあるため、利上げを実施するには、時間がかかる」的な発言が主流となっており、ハト派/慎重派というイメージが強かったイエレン議長。

しかし今回の講演では、インフレ指標は非常に大切であるという大前提に立ちながらも、「金融政策の変更 (今回の場合は利上げ) に動くタイミングをはかるという点に限っていえば、インフレ率は(今まで以上に)重要な指標とは、ならない可能性が出てきた」という今までよりずっとタカ派的見解が登場してきているのが、今までと違う点かもしれません。

もしイエレン議長の発言内容が、FOMC理事達の共通した見解であるならば、9月のFOMCでは、今までよりも若干タカ派的な内容が披露される可能性が出てきます。

特に9月は、3ヶ月に一度のマクロ経済見通しや、イエレン議長の記者会見もあるため、ますますその期待は高まることでしょう。

ジャクソンホール以前は、アメリカの最初の利上げ時期として、【2015年6〜7月】が有力視されていましたが、今回の講演でタカ派的議論も登場したということで、その時期が2015年4月くらいまで早まる可能性が考えられます。

ドルに対する影響ですが、月初に発表される雇用統計の数字が良かった場合は特に、9月のFOMCで出口戦略について何らかの発表があるかもしれません。ただし、ここで注意したいのは、この発表があったからといって、ドルが200ポイントも300ポイントも上昇するほどのインパクトはないと見ています。

皆さん、まだ覚えていらっしゃるか判りませんが、昨年5月にバーナンキ前FRB議長が、初めてテーパリング(量的緩和策の規模縮小)について議会証言で言及した時には、ドル/スイスが300ポイントほど急騰した経緯があります。

どうして今回は出口戦略の詳細が発表されても、昨年のようなドルの急騰がないかと私が考えているのかと申しますと、

@ 英国にせよ米国にせよ、それぞれの中央銀行が利上げに動きはじめたとしても、そのぺースは穏やかなものとなる
A ここからの利上げは、あくまでも【金利水準の正常化】としてとらえられる
B 正常化としての利上げの最終ターゲット金利の水準は、歴史的平均と比較しても、低いレベルで留まる

などが考えられるからです。

9月18日(木) スコットランドの独立を問う国民投票

投票時間: 現地時間午前7時〜午後10時 (日本時間15時〜金曜日午前6時)

私が住むイングランドは当たり前ですが、全く関係ないと思われやすいベルギーやスペイン、北米カナダなど、国内で独立気運が高まっている州を抱えている国にとっては、運命を左右するほどの大切な日となることが考えられます。

8月に2度に渡り実施されたTV討論会も見ごたえがありました。8月5日に実施された第一回目は、残念ながらスコットランドのみの放映となりましたが、放映後の出口調査では、独立反対派ダーリング氏 56% vs 賛成派サモンド氏 44%という結果になり、反対派の勝利となりました。

しかし、今週月曜日に行われた2回目の討論会放映後の出口調査結果は、反対派 29% vs 賛成派 71%と圧倒的に賛成派の頑張りが認められました。この出口調査は、番組終了後、500人を対象として行なわれるもので、これが直接、賛成反対の支持率に反映される訳ではありませんが、ここまでの圧勝は反対派にとって非常に不利になったのは確実。

最近の世論調査を見ると、賛成反対の支持率の差が縮小しており、時として、反対 47% vs 賛成 45%という際どいものも目にしますが、Poll of Polls(究極の世論調査)では、「まだわからない」という人を完全に除外した調査をしたところ、依然として反対 57% vs 賛成 43%という結果となったようです。

「まだわからない」という層は、投票者全体の14%程度と見られているため、まだまだ予断を許しません。ちなみに、独立賛成派は、労働階級>中流階級、男性>女性、若者>年寄り の傾向があるため、今回の国民投票の投票資格は国政選挙よりも若い16歳からとなっており、ここでも賛成派に有利な運びとなっているのが特徴です。

結果に関してですが、「独立反対」となれば、スコットランドは今までと同じ毎日が待っています。「独立賛成」となった場合、一般市民の生活は、しばらくの間全く同じです。しかし、舞台裏では、イングランド政府とスコットランド政府の間で、【協議離婚】の話し合いに入ります。そして、2016年3月24日に独立記念日を祝う運びとなる予定です。

これに関しては、投票日が近づいたら、あらためてコラム記事で書く予定ですので、楽しみにしてください!

スイス中央銀行関連

  • 9月18日(木) 金融政策理事会
  • 9月24日(水) 四半期金融報告

普段であれば、スイス中銀のことはあまり気にしておりませんが、今週に入り、ユーロ/スイスが19ヶ月ぶりに1.20台へ突入したことを受け、私の中では「一番気になる通貨ペア」となっています。9月の金融政策理事会開催までまだ3週間ほどありますので、その時のユーロ/スイスの水準は想像もつきませんが、念のために注意したほうがよいと思いました。

今年は年初から、アルゼンチンのテクニカル・デフォルト、ウクライナ問題、ロシア制裁、イラク問題、そしてイスラエルでも紛争があり、否が応でも安全資産代表のスイス・フランが買われやすい地合いが続いています。しかし、ウクライナやアルゼンチンが危なそうな時でも1.21台での推移であったのに、ここにきていきなり下落基調を強めているのは、ヨーロッパのデフレ懸念を先取り ⇒ 来週のECB理事会でのQE策導入の可能性 という動きだと理解しています。

スイス中銀の金融政策理事会は、3ヶ月に一度ですので、9月の理事会では、スイス・フランのフロアー(1.2000)を守ることをジョーダン総裁はあらためて強調すると予想されますが、どのくらい強い口調で語るのか、マーケットはその決意のほどを確認したい気持ちで一杯なのではないでしょうか?

ユーロ圏債務危機が悪化していた当時、ユーロ/スイスが何度も1.2000のフロアーをつぶそうとする動きが強まり、スイス中銀はもしかしたら1.2000から1.2500にフロアーを上げるのではないか?という噂が出ておりましたが、最近はそういう話しは一切出てきていません。

いずれにしても、万が一に備え、スイス中銀の出方を見守りたいと思います。

まとめ

ここからの為替動向の鍵を握っているのが、ECBのQE策導入の可能性、そしてユーロ/スイスの動きだと考えています。

繰り返しになって恐縮ですが、こちらでは「失われた10年 Lost decade」という言葉が頻繁に使われ、今までにないほどユーロ圏の低成長・低インフレ(またはデフレ)に対する懸念が深刻化してきました。それを反映するかのように、ユーロ圏主要国の2年国債はマイナス金利となり、10年物の利回りは日本に続いて、ドイツが1%割れを記録しました。

ユーロは相当ショートが溜まっていると言われており、先週の時点で既に6週間連続での陰線が出現、今週も陰線で終わると7週連続記録となります。過去のチャートを遡っても、5週連続の陰線は時々目にしますが、6週以上となると本当に稀です。そして、6週以上の陰線が発生している時は、戻しも浅く、本格的なトレンドを形成しているように見受けられます。

つまり今回のユーロ安は、調整の戻しがあったとしても、100-150ポイントがせいぜいで、中長期のターゲットとしては、1.30 ⇒ それが抜ければ1.28台 くらいが視野に入ってきそうな勢いを感じます。

既に今回の下げの過程で、ユーロ圏の低成長・デフレ懸念を嫌気して、海外の投資家達による株式市場からの資金流出が相当目立ったようです。こういう玉は、ヘッジファンドの売りとは違い、売り切り玉ですので、下がっても利食いの買戻しが出ません。ですので、尚更タチが悪いんですね...

最後になりますが、ユーロ売りで注意したい点として、ユーロはなんだかんだ言ってもドルに続く第2の基軸通貨ですので、下がる過程では、中東オイルマネーをはじめ、政府系ファンド(SWF)などからの外貨準備金/資産内容の分散投資という名目で、ユーロ買いが入ることは十分に可能だと考えています。ですので、そういう玉が出て戻した場合は、焦らずに落ち着いて、戻しを待ち、丁寧に売って行くのが良いかと思います。

当然ですが、いかなる場合も、相場に≪絶対≫はありませんので、損切りは確実に入れてくださいね!

 

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