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マーケットビュー

火曜 和田仁志が斬る、相場のセンチメント 相場の今の"空気"を読み解く

いよいよ動き始めた

更新日:2015年3月17日

先週は、週明け9日からECBがいよいよ量的緩和を開始しました。特段サプライズの事態ではありませんが、やはり実際マイナス金利の国債を買い取るという、米国も日本もやってこなかった歴史的なQEを目の当たりにした市場は、ユーロドルの売りという最も基本の反応となりました。

6日の2月米雇用統計を受けて急落した後とあって、欧州勢参入後は一時1.09065ドルまでショートカバーで値を上げる場面もみられましたが、その後は一気に売りが加速。週末までほぼ一本調子での下落となると、13日の金曜日には一時1.04625ドルまで急落。週明け16日のオセアニア市場ではさらに1.0457ドルまで下げ幅を広げる動き。NY市場では1.06ドル台まで買い戻されてはいるものの、目先のショートカバーの域を出ることはありません。

今回の国債買い取りプログラムの買い取り対象となっている国債では、独をはじめ、仏、オランダ、フィンランド、ベルギー、スロバキアなどが同様にネガティブ金利となっているわけで、いよいよ大掛かりなユーロの毀損が始まったことになります。市場に流れ込むジャブジャブの資金は、株式市場などのリスク資産に向かうほか、米債券市場やドルといった通貨に配分されていくといったところです。独DAX指数が史上最高値を連日更新しているほか、日経平均も20,000円を目指す動きとなっていることからも、その動きは明らかです。

ところで、ドル円はかなり堅調な地合いとなってきました。三寒四温を繰り返していた東京では、今週に入って暖かな春の陽気に後押しされて、寒桜が満開となっていますが、市場でもいよいよ大きな動きが見え隠れし始めています。これまで日本株のヘッジが遅れていた大手マクロファンド勢の買いが続いているほか、本邦長期資金の断続的な買いは、米雇用統計後の市場の景色を一変。今週に入って6月の米利上げ、いわゆる米金融政策の正常化を見越してか、123.00円や125.00円といった行使価格のドルコールが3ヶ月物で大量に買われるなど、オプションデスクからのデルタヘッジの買いもドル円の水準を引き上げる動きとなっています。

また、東京市場では「日経平均にはGPIFなどの主要な年金資金のほか、その他の小規模な公的資金からも断続的に買いが観測されている」との声も聞かれているほか、ドル円には「本邦信託銀行の買いが目立つ」状況が連日見受けられました。12日には、塩崎厚労相が「GPIFと3共済の組織統合はしないが資金運用は一体化する」意向を表明しているように、市場では周知の事実ではあるものの、こうやって公にその事実を確認したことで、益々公的資金の下支えが期待出来る環境となってきています。GPIFとほぼ同額の公的資金が、GPIFの進めるポートフォリオ変更と同じ作業を行うという事実は、簡単に言えば、これまでのGPIFの2倍の資金がうねりを上げて動くということでもあります。

3月末を控えて、いよいよこういった公的年金資金が全員揃って観測されてきているという環境。早咲きの桜が散った後も、本格的な桜満開の日本市場への礎が今、構築され始めているところです。

前回の「注目通貨ペア!」の振り返り

先週の「注目通貨ペア!」

ドル円

先週のドル円はもみ合い。週明け9日のアジア時間には120.615円まで下げる場面もみられましたが、その後は日経平均の買い戻しを受けて下値を切り上げる動きとなりました。海外時間に入っても株高を手掛かりにした買いが続き、一時121.415円まで値を上げています。翌10日も買いの流れが続き、重要なレジスタンスとして意識されていた12月8日の高値121.86円を上抜けると一時122.04円まで買い上げられました。
もっとも、その後は急ピッチで値を上げた反動が出たほか、ダウ平均などが大幅安となった影響から120.92円まで伸び悩んでいます。11日には株高を支えにした買いが再び入り121.63円まで上昇。翌12日も121.67円まで上げ幅を拡大するなど底堅く推移しましたが、ユーロドルの急速な買い戻しなどにつれて、次第に上値を切り下げる動きとなりました。
2月米小売売上高が予想を大幅に下回る弱い数字となると一時120.655円まで下押ししています。ただ、ダウ平均が買い戻されると121円台半ばまで再び値を上げるなど、週末まで一進一退の推移となっています。

今週のワタシの「注目通貨ペア!」 ※チャートはクリックで拡大できます

今週の「注目通貨ペア!」

ドル円

今週のドル円は引き続き底堅い動きとなりそうです。注目が集まっている17−18日開催予定のFOMCでは、声明文から「patient(辛抱強く)」のフォワードガイダンスが変更されるとの見方が大勢となっていますが、今後の金融政策に対する明確な手掛かりが得られるかを見極めたいところです。FOMC声明文やイエレンFRB議長の会見次第では、乱高下となる可能性もあります。もっとも、日米金融政策の方向性の違いははっきりしており、ポジション調整の売りが出たとしても一時的な動きに留まるとみています。また、主要国の株高も引き続き相場の支援材料となるほか、引き続き本邦長期資金や月末を控えた本邦実需勢の買い意欲は根強いです。

下値では、一目均衡表転換線の120.82円や9日の安値120.615円がサポートレベルとして意識されています。上値では、10日の高値122.04円が目先の目処として意識されていますが、2007年6月22日の高値124.14円や2002年12月5日の高値125.73円も視野に入ってきています。

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