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マーケットビュー

火曜 和田仁志が斬る、相場のセンチメント 相場の今の"空気"を読み解く

OPECの政策大転換

更新日:2014年12月30日

先週は、23日に東京市場が祝日で休場。24日はクリスマスイブでロンドン、NY市場が短縮取引となったほか、25日のクリスマスは東京以外の主要市場が全て休場となりました。また、週末の26日はボクシングデーで欧州市場が休場となるなど、市場流動性の極端な低下となる環境にさらされました。

そんな中、週明け22日にはOPECの基本的政策変更という重大な事実が明らかになっています。週明けにWTI原油先物価格が急落したにもかかわらず、ダウ平均は終値ベースで史上最高値を更新。日経平均先物も堅調な推移となるなど、このところ続いた「原油安=リスクオフ」の呪縛から解き放たれた感が強まりました。そうなると、「原油安=ドル高」という本来の反応に逆戻り。ドルカナダドルが一時1.1646カナダドルまで買われたほか、ユーロドルも一時1.2216ドルまで下落。ドル円は再び120円台をしっかりと回復してNY市場を引けるという反応となりました。

IMFも「このまま原油価格の低迷が続けば、2015年のグローバルな成長率を0.7%、2016年は0.8%それぞれ押し上げる」との見解を表明していることからも分かるように、乱高下がない限りはポジティブな側面がクローズアップされてきたと言っても過言ではありません。

そんな原油先物価格下落に対する市場の反応の変化の裏側には、まさにこのOPECの基本政策の変化が影響しています。現在、OPECの事実上のボスであるサウジアラビアのヌアイミ石油相が中東の経済紙のインタビューに答えて「原油価格がいくらであろうと、減産はもはやOPEC諸国の利益とはならない」との見解を示したほか、「その価格が20ドルだろうが、30ドルだろうが、50ドル、60ドルであってもそれは関係ない」と発言しました。そして、更に「もはや100ドルなんていう価格には決してならないだろう」と断言しています。

これまで2008年の金融危機時のように原油価格が急落した際には、減産して価格を維持してきたOPECでしたが、11月の総会では、減産の見送りを決定。この発言はOPECの一時的な対応ではなく、根本的なストラテジーの変更を意味している可能性が高いといえます。「生産量を制限することでの原油価格維持」という方針から、「どんな価格になろうともOPECのシェアを守っていく」という政策変更に他ならないわけで、今後の原油先物価格への影響は大きなものとなりそうです。

ただ、ダウ平均の反応をみても明らかなように、原油先物価格の低迷でポジティブな側面が強調され始めているほか、WTI原油先物価格自身も暴落という極端な動きにつながることが少なくなってきました。OPECの政策変更がはっきりしたことで、これまではその政策の方向性への不安感から投機筋の売り浴びせを受けていたものが、今後は純粋な実需の動向に左右されることになりそうです。必要以上の乱高下を回避しつつ、価格のボラティリティを弱める動きとなっていくのかもしれません。

前回の「注目通貨ペア!」の振り返り

先週の「注目通貨ペア!」

ドル円

先週のドル円は底堅い動きとなりました。週明け22日からダウ平均が終値ベースで史上最高値を更新したことなどを受けて120円台を回復する動きとなりました。23日には東京市場が天皇誕生日の祝日で休場となったものの、7-9月期米GDP確定値が年率換算で5.0%と市場予想を大幅に上回る強い数字となると一気に買いが加速。一時120.82円まで値を上げています。その後はクリスマス休暇入りしたことで市場流動性が枯渇するなか、本邦輸出勢の売りを受けて一時120.06円まで下押す場面もみられましたが、23日の安値120.01円が目先の目処として意識されると、再び上値を試す展開となっています。週末にかけては120.465円まで値を戻しました。

今週のワタシの「注目通貨ペア!」 ※チャートはクリックで拡大できます

今週の「注目通貨ペア!」

ドル円

今週のドル円は引き続き底堅い動きとなりそうです。東京株式市場が30日で大納会を迎え、31日から週末にかけて年末年始の休場となることもあり、大きな動きは予想していませんが、引き続き本邦長期資金や実需勢の買い意欲は強く、下押しを丁寧に拾っていきたいところです。23日の安値120.01円がサポートレベルとして意識されています。海外勢にとっては、クリスマス後から来年に向けたポジション構築を始める向きも多く、ドル円ばかりではなく、ユーロドルなども含めて、ドル買いが強まる展開を予想しています。上値では、8日の高値121.86円がレジスタンスレベルとして意識されていますが、例年観測されている年末年始休暇中の本邦輸出勢の売りオーダーはかなり限定的となっている模様。オファーの少なさも目立つ市場環境となっており、株価動向次第では思わぬ上ブレの可能性も否定出来ません

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