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マーケットビュー

火曜 和田仁志が斬る、相場のセンチメント 相場の今の"空気"を読み解く

続けてサプライズ

更新日:2014年2月12日

先週は、週末の1月米雇用統計が非常に注目されましたが、先月発表された12月分の非農業部門雇用者数(NFP)と同様に市場予想を大幅に下回る弱い数字となりました。11日の米下院金融サービス委員会での半期に一度の公聴会でも、イエレンFRB議長が「12月、1月の数字には大変驚いている」との見解を示したように、市場参加者の脳裏には再び先月の悪夢が頭をよぎりました。市場にも関東地方を襲った45年ぶりの豪雪と同様の嵐が吹き荒れたといっても過言ではありません。

1月米雇用統計発表直前になって、前月の発表直前の値動きを彷彿とさせるような買い仕掛けが観測されると、ドル円は何と発表2秒前に102.59円までレートが跳ね上がりました。前回同様の動きに嫌な予感を感じるまもなく、11.3万人という悲惨な数字が目の前に現れると、一気に101.40円まで急落。ただ、その直後からすかさずカウンターの買いが観測されるとすぐに102円台を回復することになりました。再び102.59円の高値に面合わせした市場は、102.07円まで下押し。一目均衡表転換線の位置する102.09円などが意識されたのか、引けにかけては次第に下値を切り上げています。

それにしても、先月と同じような極端に悪い数字だったにもかかわらず、どうして反応にこれほどの違いが出てしまうのか。「これこそがマーケットだ」と言われてしまえばそれまでですが、日々動き続ける生き物のような市場がなせる業だったのかもしれません。非常に簡単に言えば、「市場がドルショートに傾いていた」ということに尽きるわけですが、そのショートは先週一週間かけて下攻めに失敗した向きのものですが、踏み上げが一気に出てしまった状況となりました。

1月10日の値動きが105.42円から103.83円まで急落して、そのまま安値圏での引けとなったのとは対照的に、先週末は高値まで急速に買い戻されてNY市場がクローズした原因は、恐らく細かい数字の内容の違いからきています。非農業部門雇用者数自身は12月も1月も同じような極端に悪い数字。豪雪や寒波の影響で自宅待機を余儀なくされた就業不能に陥った労働者が1月も26.2万人にのぼりました。ただ、大きな違いが実は労働参加率に見てとれます。12月の労働参加率が前月比▲0.2%の62.8%だったのに対し、1月のそれは0.2%上昇して63.00%であることが判明しています。これまで労働参加率の低下が失業率の一方的な低下につながっているとのネガティブな認識が強かっただけに、先週末の結果を受けて、「実際の労働市場は強く、逼迫しているのではないか」との観測が急速に高まることになりました。NFP自身が、2ヶ月連続で大量の自宅待機者を生んだ一時的な天候要因であると解釈すれば、今回の数字が非常にポジティブだったということになります。ダウ平均が一時170ドル近い上昇となったほか、CMEの日経平均先物も大幅な上昇となったことからも明らかです。

イエレンFRB議長が説明しているように、「労働市場が急速に縮小しているとは考えていない」米国経済が、本当に一時的な天候要因であるかどうか、3月7日の数字をさらに注意深く見極めるしかありませんが、市場はその前提で既に歩き出しています。

前回の「注目通貨ペア!」の振り返り

先週の「注目通貨ペア!」

ドル円

先週のドル円は、週明けから株価の下落を受けて下値を試す動きとなりました。1月米ISM製造業景気指数が市場予想を下回る弱い数字となったことも売りを後押し。4日には一時100.755円の安値まで値を下げています。ただ、週初の3日間で100円台後半の底堅さを確認すると、週末の米雇用統計を前にしたショートカバーが先行。ダウ平均の買い戻しにつれて102円台を回復しています。1月米雇用統計では非農業部門雇用者数が11.3万人と市場予想の18.0万人を大幅に下回ると一気に売り込まれたものの、失業率が6.6%にまで低下したことなどを受けて一転買い戻される展開となりました。なお、1月下旬に勃発したエマージング通貨の混乱は、次第に落ち着きを取り戻しています。

今週のワタシの「注目通貨ペア!」 ※チャートはクリックで拡大できます

今週の「注目通貨ペア!」

ドル円

今週のドル円は、底堅い動きを予想しています。先週一週間かけて目先の下値を確認したかたちとなっており、戻りを試す展開となりそうです。下値では、1月27日の安値と5日の高値が位置する101.77円や先週末安値の101.40円がサポートレベルとして意識されています。上値では、一目均衡表基準線の103.01円や1月29日の高値103.45円がレジスタンスレベルとして意識されているほか、今回急落の起点となった1月23日の高値104.845円がポイントとなっています。

今週は11日、13日にイエレンFRB議長の議会証言が予定されており、市場の注目が集まっています。また、13日には1月米小売売上高が発表されるほか、14日には10-12月期ユーロ圏GDP速報値が公表されます。

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