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金曜 外為コーヒーブレイク 英国現地レポと当社社員による週末コラム

購買力平価(PPP; Purchasing Power Parity)からみた為替相場

更新日:2009年4月17日

PPPは、ある国の通貨と他国の通貨との換算比率の一つで、両国通貨の購買力(買えるモノやサービスの量)が等しくなるように算出されますが、このPPPがしばしば為替相場を予測する上で一つの目安になることがあります。

PPPは二国間の物価の動きをもとに計算されますが、一般に両国の生産者物価(日本は企業物価指数)を基準にしたものが、均衡為替相場水準、つまり現実の為替相場が長期的に収束していく水準を示す傾向があるといわれています。直近のドル円PPPは110〜120円という値が多いようです。ただPPPは後追いの計算結果ですので、相場を予測するには不向きかもしれません。つまり今後の物価の動きを織り込んで将来のPPPを計算するということであれば説得力はあろうかと思います。しかし仮に世界的なデフレになっていくと購買力平価はどう変わるのか、これはあまり経験のないことで、それはそれで興味深いところです。

さて、日米に限らずPPPについてもう少し調べてみますと、総務省統計局の資料によれば、「各国通貨の購買力平価を算定して、各国の国内総生産(GDP)の実質比較を行なうことを目的とした国際的事業の一環として、OECD(経済協力開発機構)とEurostat(欧州連合統計局)の主導の下に、OECD加盟国及び欧州連合加盟国による購買力平価プログラムが1980年から実施されており、我が国もこれに参加しています。」ということがわかりました。ただしここでのPPPは「通貨の過小評価もしくは過大評価の尺度としての利用」や「均衡為替レートとしての利用」には推奨に適さないとされています。つまりここでのPPPは通常為替相場に直接影響を与える輸出価格等で測られる貿易可能な国内生産財及びサービスのみに限定されるものではなく、購買価格で測られる全GDPを対象としているからということのようです。しかしそうはいっても、これだけ経済がグローバル化している状況にあって、しかも主要国であればここで算出されたPPPは、個人的には何らかの参考にはなると考え、ちょっと調べてみました。

OECDのウェブサイトで調べて、2000年から2008年までのPPPを当社でグラフにしてみました。対象国はOECD加盟国で当社の取扱い通貨国である、米国・英国・ユーロ圏・スイス・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドを選びました。
【グラフ1】は1米ドル当たりのGDP最終支出の購買力平価(米国=1.00とする自国通貨建て)を表しています。円は便宜上100で割っています。2008年を例にとると1.16、つまり116円ということです。またグラフでは数字が小さくなるとドル安を意味します。

【グラフ1】

この間の実際の為替相場の動き(同じスケールにしています)は以下の【グラフ2】です。

【グラフ2】

さらに購買力平価と実勢相場のかい離(購買力平価÷実勢相場)をグラフにすると
【グラフ3】になります。

【グラフ3】

これから感じられることは、2000年ごろ購買力に比して割安だったニュージーランドドル、豪ドル、カナダドル、ユーロは実勢相場が追い付いてきて逆に割高になっているということです。逆に割高であった円が調整され、スイスフランは一貫して割高になっている状況です。しかしよく見てみると、2006年以降は全通貨で対ドル実勢相場が購買力平価を上回っています。このところのドル高は、もしかしたらこのような動きの調整かもしれませんね。

セントラル短資FX株式会社
阿草 龍二

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